会社紹介

ロイヤルさんのリノベについて

ごあいさつ

先代の姿勢から引き継いだものがあります。 これからも大切に守っていきます。 50年続いた会社を後退させる訳にはいきません。私の使命は、ロイヤル住建を選んで頂いた方々に、建てた家や、リフォームをした家で、健康に快適に安心して住んで頂く事。 建築業界では、目まぐるしく家のあり方について姿を変えています。低炭素住宅、長期優良住宅、ZEHゼロエネルギーハウスなど、これらの歴史はまだまだ浅いものですが、必ず近年で標準となってきます。即ち、この仕様でなければ建てられなくなるのです。本来あるべき姿になろうとしているのです。寒い、暑いを我慢して電気代を節約する時代から、冷暖房器具を十分に使って快適に過ごし、電気代は抑えられる住宅になっていきます。そんな流れにどれだけの建築事務所や工務店はついていけるのか、不安でなりません。間違った工法が乱立する事が簡単に予想されます。家づくりで一番大切な事は、家族のコミュニケーションを育める、健康、快適、安心に住んで頂く事を心から思い描く事です。そのような素晴らしい家をロイヤル住建は日々研究し、提供させて頂きます。 これからも、常に誠実で皆様のお役に立てるようにスタッフ一同日々努力して参りますので宜しくお願い致します。

株式会社ロイヤル住建
代表取締役社長 岡田正幸

会社概要

社名
株式会社ロイヤル住建
所在地
本社
〒607-8211
京都府京都市山科区勧修寺東栗栖野町17-10
モデルハウス
〒607-8146
京都府京都市山科区東野舞台町47-3
TEL
0120-70-3272(代表)
FAX
075-501-6789
資本金
20,000,000円
事業内容
宅地建物取引業 京都府知事(般-8)
建設業 京都府知事許可(特-2)第15281号
分譲住宅事業
耐震改修事業
省エネリフォーム事業
注文建築事業
代表者
岡田正幸
関連企業
株式会社R-Style建築設計事務所
TEL.075-594-3261

DAYTONA HOUSE(デイトナハウス) 京都東
http://daytonahouse-r-style.jp/
DAYTONA HOUSE×LDKは、人生の創意工夫をテーマにした
月刊誌『デイトナ』と、数多くの設計&建築を手掛けてきた
『LDK』のコラボにより誕生した建築ブランドです。
デイトナは、その独自の観点からの誌面作りを通して
“新たなライフスタイルの提案”というソフト面を担い、
そしてLDKは拡張性に優れる軽量鉄骨建築システム
『LGS』を用いて、その趣味性に富んだオーナーの
受け皿となる家づくりを担当します。

SDGsへの取り組み

この度、株式会社ロイヤル住建は、「京都SDGsパートナー」へ登録されました。SDGs、CO2ゼロに取り組むことを宣言します。

ACCESSアクセス

【本社】 〒607-8211 京都府京都市山科区勧修寺東栗栖野町17-10
本社
【モデルハウス】 〒607-8146 京都府京都市山科区東野舞台町47-3
モデルハウス

お問い合わせフォーム

必須項目をご入力の上
送信ボタンをクリックしてください。

    当社のプライバシーポリシーについて

    1.個人情報の取り扱い
    弊社は個人情報の取り扱いには万全の注意を払っており、個人情報を第三者に開示、もしくは提供することは一切致しません。

    2.個人情報の利用目的
    お客様から集めた個人情報は、次項記載の利用目的の他、以下の目的で利用します。
    【現場見学会・住宅展示場等契約前の営業段階で取得した個人情報】
    ・お客様に対し、住宅プランを提供するため
    【請負契約・売買契約締結時に取得した個人情報】
    ・請負契約または売買契約を締結したお客様の住宅を建築するため
    ・委託された住宅ローンの申込みおよび登記等の手配のため

    3.保有個人データの利用目的
    ・当社が建築したお客様宅のアフターメンテナンスを行うため
    ・当社がお客様に提供するサービスにおいて利用するため
    ・お客様に特別なサービスや新しい商品などの情報を的確にお知らせするため
    ・お客様にあったサービスを提供するため
    ・必要に応じてお客様に連絡を行うため
    ・会計監査上の確認作業を行うため

    4.個人情報の安全対策
    お客様の個人情報を安全に管理・運営するよう鋭意努力しており、個人情報への外部からの不正なアクセス、個人情報の紛失・毀損・破壊・改ざん・漏えい、社外への不正な流出などへの危険防止に対する合理的かつ適切な安全対策を行っています。また個人情報を取り扱う部門ごとに情報管理責任者を置き、個人情報の適切な管理に努めるとともに、情報セキュリティに関する規定を設けて社員への周知徹底を実施しています。

    5.第三者への提供
    個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
    お客様の同意がある場合
    お客様個人を識別することができない状態で開示する場合
    当社グループ業務を円滑に進める等の理由で以下の者に対して情報を提供する場合
    ア.土木建築工事の設計、施工および請負に関する業者
    イ.不動産の売買、賃貸、管理およびその仲介に関する業者
    ウ.当社グループの不動産売買に関し付帯する業務を行う金融機関、司法書士等
    エ.損害保険代理業に関わる業者
    オ.その他上記付帯業務に関連する業者
    (この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、漏洩や再提供を防止するために契約による義務づける等の方法により、適切な管理を実施します)
    法令等により開示を要求された場合
    人の生命、身体または財産の保護のために必要であって、お客様の同意を得ることが困難である場合
    国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、お客様の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合

    PAGE
    TOP